こんにちは(^^♪
アジア不動産です★☆★
不動産を購入するときや注文住宅を建てるとき、多くの人が全体的な広さを重要視するのではないでしょうか。
売買契約でよく聞く「延床面積」について知っておけば、不動産の正しい広さを把握することにつながります。
そこで今回は、延床面積の意味や、延床面積に含まれない部分についてご紹介します。
不動産の購入時にチェックしておきたい「延床面積」とは？
延床面積とは建物全体の床面積のことで、2階建ての場合は1階と2階の床面積を合計したものが当てはまります。
床面積は、柱もしくは外壁に囲まれたスペースを基準に計算し、それ以外の部分は基本的に延床面積として算出されません。
また、不動産の売買契約時は施工面積や建築面積、土地面積など広さに関する専門用語を複数目にするでしょう。
施工面積は業者が施工した広さを指し、延床面積に含まれない部分も含めた面積のことです。
建築面積は建物部分を上から見たときの広さで、階数によって面積が変わる場合は広いほうを採用します。
土地面積は土地部分を上から見たときの広さで、建築された建物も入ります。
以上の3つと異なり、延床面積はあくまでも柱や壁で外と仕切られた建物内側の広さを指す点が特徴です。
また、マイホームを購入するときに「坪単価」を基準に探す方も多いでしょう。
坪単価は、施工面積もしくは延床面積のいずれかを基準に計算します。
どちらを元に算出するかで坪単価が大きく変わる点に注意しましょう。
不動産の購入前に知っておきたい！延床面積に含まれない部分はどこ？
延床面積にはおもに以下の部分が該当しない点に注意しましょう。
●ベランダやバルコニー
●ロフト
●外付けの階段
●吹き抜け空間
●玄関ポーチ
基本的に建物の壁よりも外側にあるスペースは当てはまりませんが、こまかい条件によって含まれるか含まれないかが変動する部分もある点に注意が必要です。
たとえばバルコニーやベランダの場合、外壁から出ている幅が2m以上であれば延床面積に含まれます。
そのため、「家族でバーベキューができるほどの広いバルコニーがほしい！」などの理想を持っている方は、延床面積をゆとりのある広さで設定しなければなりません。
また、ロフトは天井までの高さが1.4m以下で、ロフトのある階の面積の1/2以下、固定のはしごが設置されていない場合は、延床面積に当てはまらないという決まりがあります。
