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アジア不動産です(*^^*)
不動産にとっての資産価値とは、土地の価格、建物の価格によって決まる物件の価値になります。
資産価値は立地の占める割合が大きく、建物の割合は比較的少なく、建物は時間が経過するほど価値がなくなっていきます。
これから、不動産を購入する際に必要な資産価値の計算方法や、価値の下がりにくい不動産の条件についてご紹介します。
不動産物件の資産価値計算方法
3つの計算方法から資産価値をだすことができます。
これから詳しい計算方法を3つに分けてご紹介します。
家賃相場から、資産の価値を求める「収益還元法」
似たような条件の物件があれば参考資料になるでしょう。
計算方法は、一年分の家賃÷利回り+年間経費が資産価値になります。
過去の事例を参考にして、物件の価格を求める「取引事例比較法」
その名のとおり取引の事例を参考にし価格を決めるのが特徴で、不動産会社でも良く活用される方法になります。
再度物件と土地を購入したらいくらになるのか求める「原価法」
計算方法は、土地と建物の価格をあわせたものになります。
不動産物件の資産価値は下落する
人気が高い不動産、または希少性が高い不動産は、価値が上がりやすくなります。
逆に、あまり住みたいと思わない不動産や、売りに出している物件が多い地域の不動産は価格が安くなります。
そして、建物の価値の考え方です。
建物は経年劣化により、価値は下落していきます。
「建物の価値は20年でゼロになる」と言われており、築30年以上の建物には値段がつきません。
建物の価値はゼロではなく、解体費用がかかり、最後はマイナスになると思ったほうが適切です。
一戸建てでも、30年後に資産価値が残るケースもあります。
その特徴として、土地の素性がよいと災害リスクが少ない、同時期の新築戸数が少ないケースです。
ただし、建物自体はぼ価値がありませんが、丁寧にメンテナンスされていれば多少の値段がつくケースもあります。
また、土地の素性は資産価値に影響を及ぼす要素になります。
たとえば、宅地になる以前、なにに使われていたのかが重要です。
過去に農地や沼だった土地は地盤が緩く資産価値が下落する可能性がありますが、既に地盤調査や改良工事がされていれば問題ありません。
災害リスクをハザードマップで確認することも大事
とくにハザードマップの記載が資産価値に直結とは断言できませんが、価値を下落させる恐れがあるものは避けるのがいいでしょう。
また、同時期同じエリアで新築戸数が多いケースも要注意です。
新しく開拓された土地に多い現象になり、法定耐用によって築20～30年で家を売却する人が増えています。
そのため、同時期で同じエリアでたくさんの人が家を建てていると資産価値として将来的に見込めない可能性があります。
